経費になるかどうかの判断基準。一言でいえば、仕事に関係するかどうか。
じぶんなりの判断スキルを磨きましょう。
経費になるかどうかの判断基準
経費になるかどうかの判断基準は、仕事で使うかどうか？
例えばパソコン。
仕事には欠かせないものです。
私の場合は、パソコンがないとできない仕事が多く、経費にしています。
仕事用のパソコンは、通常の減価償却をする方法のほか、条件を満たす青色申告の中小企業者・中小事業者なら少額減価償却資産の特例を検討できます。
2026年4月1日から2029年3月31日までに取得等して事業に使う資産は40万円未満、2026年3月31日以前に取得等した資産は30万円未満が基準です。年300万円までの範囲で必要経費や損金にできますが、法人の1年未満の事業年度は上限を月割りします。個人が年の途中で開業・廃業した場合も、業務月数に応じて上限を月割りします。取得価額は税込経理か税抜経理かに応じて判定します。
この特例で経費にしても、償却資産の申告対象になる点は変わりません。
スマホも同じように考えます。
こちらの記事にまとめています。
カメラが経費になるかどうか？
カメラが経費になるかどうか？
これまでは、仕事にカメラを使うのは、カメラマンなどのイメージでした。
仕事に使うという機会はなかったでしょう。わたしもそのひとりです。
ただ、新型コロナウイルスの影響で、仕事に使うアイテムも変わっています。
オンラインで仕事をするなら、カメラを仕事に使うのは普通のことになっています。
仕事に使うのであれば、経費にすることができます。
ただカメラといっても種類、値段はさまざま。
私が使っているソニーの ZV-1は、10万円未満ですが、フルサイズのカメラであれば50万円近くするものもあります。
こうした高額のカメラも、仕事に使う分について経費を考えます。少額資産の特例などで一度に経費にできないものは、固定資産として減価償却します。金額だけでなく、取得した時期と使える制度を確認しましょう。
人の意見に左右されない
経費にするかしないか？
その判断基準は、自分で磨くことをおすすめしています。
友人や知り合いに聞いたところで、自分が経費にしていないものは「経費にならないでしょ」という答えが帰ってきます。
でも、そうとも限らないわけです。
そもそもの仕事が違えば、経費にできるものできないものというのも変わってきます。
自分なりの経理の判断スキルを磨きましょう。
そのためにも、じぶんで経理をやってみるのがおすすめです。
