カメラが経費になる可能性。

経費になるかどうかの判断基準。一言でいえば、仕事に関係するかどうか。

じぶんなりの判断スキルを磨きましょう。

経費になるかどうかの判断基準

経費になるかどうかの判断基準は、仕事で使うかどうか?

例えばパソコン。

仕事には欠かせないものです。

私の場合は、パソコンがないとできない仕事が多く、経費にしています。

30万円以上のパソコンであれば、固定資産で減価償却をする必要がありますが、30万円未満であれば、年300万円までの範囲で経費にすることができます。(償却資産の対象になります。)

スマホも同じように考えます。

こちらの記事にまとめています。

iPhoneを仕事に使う場合の経理処理 iPhone11なら全額経費にできる。iPhone11 Pro・iPhone11 Pro Maxなら有利な方を選ぶ。 | GO for IT 〜 税理士 植村 豪 Official Blog

カメラが経費になるかどうか?

カメラが経費になるかどうか?

これまでは、仕事にカメラを使うのは、カメラマンなどのイメージでした。

仕事に使うという機会はなかったでしょう。わたしもそのひとりです。

ただ、新型コロナウイルスの影響で、仕事に使うアイテムも変わっています。

オンラインで仕事をするなら、カメラを仕事に使うのは普通のことになっています。

仕事に使うのであれば、経費にすることができます。

ただカメラといっても種類、値段はさまざま。

私が使っているソニーの ZV-1は、10万円未満ですが、フルサイズのカメラであれば50万円近くするものもあります。

そういう30万円以上のカメラは、固定資産で減価償却をします。

人の意見に左右されない

経費にするかしないか?

その判断基準は、自分で磨くことをおすすめしています。

友人や知り合いに聞いたところで、自分が経費にしていないものは「経費にならないでしょ」という答えが帰ってきます。

でも、そうとも限らないわけです。

そもそもの仕事が違えば、経費にできるものできないものというのも変わってきます。

自分なりの経理の判断スキルを磨きましょう。

そのためにも、じぶんで経理をやってみるのがおすすめです。


ABOUT US

植村 豪ひとり税理士・ひとり社長・Macユーザー
相続税の申告やひとり社長・フリーランスのひとりしごとなどをサポート。スポット相談、個別コンサルティング、クラウド会計の導入コンサルなどを提供。著書に「十人十色の『ひとり税理士』という生き方」(共著)